Feedmatic Blog

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2017年のLINEプラットフォームの動向をおさらい!LINE Ads PlatformやLINEカスタマーコネクトなど重要サービス9選!

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「世界中の人と人、人と情報・サービスとの距離を縮めること(Closing the Distance)」をミッションに掲げるLINEは、2016年3月の「ビジネスプラットフォームのオープン化戦略」の発表 を皮切りに、2017年も次々とビジネス向けのサービスを打ち出していきました。

今年は「LINEカスタマーコネクト」や「LINEショッピング」などマーケティング活用できる新サービスや新機能が目白押し。LINEのビジネス活用を検討する、EC・メーカー・小売・人材・IT・旅行・アパレル・飲食業者の方々にとって、キャッチアップしておきたいアップデートばかりです。

注目のサービス・新機能9選!

1.「LINE Ads Platform」〜広いオーディエンスに向けた新規顧客獲得施策〜

「LINE Ads Platform」はLINEのタイムライン・LINE NEWS・Hike Network・LINEマンガ(2017年10月より)に対し、予算・期間やユーザー属性などをもとに特定のユーザーへの広告出稿をすることができる運用型広告です。広いオーディエンスへのアプローチが可能で、「友だち(新規顧客)獲得」やWebサイトの認知向上などのPRに強みがあります。

LINEの2017年10-12月版の媒体資料によると、LINEのタイムラインユーザーの男女比は約4対6で、FacebookやTwitterでリーチできない層にもアプローチできるとしています。

最低出稿金額はそれまで100万円以上だったものが段階的に撤廃(2017年6月)され、より多くの企業に活用機会が広がりました。

「LINE Ads Platform」の詳細と最低出稿金額撤廃に関する記事はこちら。

2.「API型LINE@」〜ID連携で実現するOne to Oneメッセージ〜

「API型LINE@」は企業のLINEアカウントの機能を拡張できるオプションです。規定のLINE@アカウントにAPI型LINE@を導入し、「LINEログイン」「自動友だち追加」「プロフィール+」「メッセージAPI」の4つの機能を追加すると、企業のLINEアカウントとWebサイトの連携ができます。

「LINEログイン」「自動友だち追加」の機能を活用すると、自社サービスの会員IDとユーザーのLINEアカウントを自然な形で連携でき、ユーザーひとり一人に最適なOne to Oneメッセージ配信することが可能です。

このAPI型LINE@にはLINE社の規定の審査に合格したLINE@認証済みアカウントが必要ですが、2017年10月に審査基準の緩和がなされ、審査期間の短縮が実現し、より自由度の高いアカウント表示名の設定が可能になりました。

低コストで始められるLINE@アカウントにビジネスコネクトを導入するこのマーケティング手法が、今注目を集めています。

「API型LINE@」で行うビジネスコネクトについて詳細記事はこちら。

また、API型LINE@の仕組みを活用して具体的に何ができるのかについては、弊社が提供する資料「LINEログインで出来る!CV導線の改善&メッセージ活用事例」でも解説しており、こちらからダウンロードできます。

3.「LINE@」〜公式アカウントの一部機能が利用可能に〜

LINE@」は2017年10月にアップデートし、LINE公式アカウントの一部の機能が利用できるようになりました。

LINE@のベーシックプラン以上にはリッチメニューや動画・音声メッセージが、プロ・プロ(API)プラン以上にはリッチビデオメッセージが実装され、LINE@を活用したマーケティングの幅がさらに広がりました。

「LINE@」のアップデートについての詳細記事はこちら。 

4.「LINEログイン」〜iOSのSafariでの自動ログイン〜

2017年2月にLINEアプリがアップデートし、以前からLINEの自動ログインが可能であったAndroid Chromeに加え、iOSのSafariでも自動ログインが可能となり、LINEアカウントを使ってWebサイトにログインする際にメールアドレスとパスワードの入力が不要となりました。 

このアップデートにより、フォーム離脱率の削減や再訪率アップが期待できます。

「LINEログイン」のアップデートについての詳細記事はこちら。

5.「LINEカスタマーコネクト」〜4つの機能でスムーズな顧客コミュニケーション〜

LINEカスタマーコネクト」は2017年4月にリリースされた、法人向けカスタマーサポートサービスです。API型公式アカウント・ビジネスコネクトなどの企業向けのLINEアカウントのオプションサービスです。

「Auto Reply(AIで自動回答)」「Manual Reply(チャットでサポート)」「LINE to Call(無料で電話)」「Call to LINE(待たせず)」の4つの機能がシームレスに連携し、AI・友人のチャット・音声通話対応を行うことによって、適切なカスタマーコミュニケーションを実現できます

また、「LINEカスタマーコネクト」を使用せずに、LINEのID連携やチャットBotを活用してカスタマーサポートを行うことも可能です。

弊社が提供する資料「LINEを活用したカスタマーサポートの手引き」はこちらからダウンロードできます。

6.「LINE Pay」〜成約率を上げるモバイル決済〜

LINE Pay」はLINEを通して店舗での決済、ユーザー間の送金を簡単に行うことができる機能です。

LINE公式ブログによると、2017年10月時点でLINE PayのQR/バーコード決済を導入しているのは、全国のローソンや飲食店など国内16,000店舗以上。さらにLINE Payはオンラインでの使用も可能。ZOZOTOWNFOREVER21などのECサイトでもLINE Payの使用が可能で、決済時におけるユーザーの手間を軽減できるため、ECサイトは成約率の向上を期待できます

「LINE Pay」の詳細記事はこちら。

7.「LINEショッピング」〜自社ECサイトへの集客施策〜

LINEショッピング」は2017年6月にリリースされた、LINEアプリで手軽に商品の検索・閲覧ができる総合ショッピングサービスです。LINEショッピング自体には決済機能がなく、LINEショッピング経由での購入にポイントを還元する仕組みでECサイトへ送客し、販売元サイトの新規ユーザー登録や商品購入を促すことができます

LINEショッピングで還元されたこのLINEポイントはLINE Payで使用することもできます。

さらに、自社ECサイトにLINEログインを実装するとユーザーの会員登録やログインが簡単になり、ユーザー体験をより高めることができます。

「LINEショッピング」の詳細記事はこちら。

8.「LINE WORKS」〜LINEとつながるビジネスチャットツール〜

LINE WORKS」は2017年2月にLINEとワークスモバイルジャパン株式会社がリリースしたビジネスコミュニケーションツールです。通常のLINEの使いやすさを踏襲した機能以外に、予定表や既読メンバーの個別確認機能など法人向け機能も豊富です。

企業内だけではなく、「LINE」アプリを利用している顧客や、「LINE WORKS」を利用している取引先とのコミュニケーションも可能。業務効率化やマーケティングの一貫性実現が期待されます。安全性の高いセキュリティも強みです。

「LINE WORKS」の詳細記事はこちら。

9.「LINE Beacon」〜位置情報とID連携を活用したO2O施策〜

「LINE Beacon」とはBluetooth発信機の一種であるBeaconをお店などに設置し、そのお店の近くにいるユーザーに商品やクーポン情報を、プッシュ通知で届けることができるサービスです。

ID連携済のユーザーであれば、LINE Beaconに接触したユーザーを識別し、ユーザーに最適な個別メッセージを送ることができます。店舗来訪時にオンラインで閲覧していた商品をリアルタイムでレコメンドするなど、O2O(Online to Offline)施策で活用することができます。

さらに、2017年11月時点ではキリンとLINEがコラボした自動販売機コミュニケーションサービス“Tappiness自販機”で、スマホをかざすだけでLINE Payの支払いをすることができる「ビーコン決済」の利用も可能です。

「LINE Beacon」の詳細記事はこちら。

弊社が提供する資料「LINEを活用したO2O施策!活用事例とポイントを徹底解説」はこちらからダウンロードできます。

さいごに

LINEの国内の月間アクティブユーザー数は約7,000万人(※ 2017年12月期第2四半期決算説明会より)で、これは他のSNSのFacebookやInstagramを大きく超え、日本人にとってなくてはならないコミュニケーションインフラになっています。

今年の数々のサービス・新機能のリリースにより、LINEは強力なマーケティングプラットフォームとして進化し続けていることがわかります。幅広い業種と相性のいいこのプラットフォームの動向に注目し、積極的に活用していきましょう。

(執筆:森)

【LINE活用手法 解説付き】ID連携で実現!LINE活用施策マップ

LINEのID連携を軸に、具体的にどんな施策が実現可能になるのか?目的別に活用手法を整理してまとめたマップをもとに、各施策でできることを詳しく解説した資料です。下記からダウンロードいただけます。